2025年9月25日、オプチューンルアの医療機器保険適用希望書が厚生労働省に受理されました。これにより同日から最長240日間、「オプチューンルアによる治療」と「保険で認められる治療」の併用が可能となりました。
オプチューンルアによる治療は「製造販売承認後で保険収載前の医療機器の使用」において評価療養となり、保険適用希望書受理日から保険収載までの最長240日間保険診療との併用が可能となります。保険外併用療養を前提とした治療をご検討されているご施設様に対して、オプチューンルアを有償にて提供することを開始いたしますので、併せてご案内申し上げます。
なお、オプチューンルアは、2025年9月12日、切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌と診断された成人患者に対し、白金系抗悪性腫瘍剤を含む化学療法で増悪後のPD-1/PD-L1阻害剤との併用治療として製造販売承認を取得しております。
非小細胞肺がん(NSCLC)
肺がんは世界中のがん関連死亡の中で最も多い死因であり 、NSCLCは肺がん全体の約85%を占めています。日本では、推定で毎年約120,000人がNSCLCと診断されています。
医師は、病期に応じて、手術、放射線および薬物療法をさまざまに組み合わせてNSCLCの治療を行います。手術は一部の患者では根治的治療となる可能性があり、一般的に疾患の早期に行われます。1990年代以降、放射線療法とプラチナ製剤ベースの化学療法剤との併用が、局所進行NSCLCに対する第一選択の標準治療となっています。PD-1阻害剤およびPD-L1阻害剤の両方を含む一部の免疫チェックポイント阻害剤はNSCLCの一次治療薬として承認されており、この疾患における標準治療は急速に進歩し続けています。
第二選択の標準治療も進歩しており、プラチナ製剤ベースの化学療法(一次治療レジメンで免疫チェックポイント阻害剤の投与を受けた患者の場合)、ペメトレキセド、ドセタキセルまたは免疫チェックポイント阻害剤が使用される場合があります。
腫瘍治療電場療法について
腫瘍治療電場(TTフィールド)は、さまざまな機序を介して物理的な力を加えることにより、がん細胞を死滅させる電場です。健康な細胞はがん細胞とは性質(分裂速度、形態および電気的特性など)が異なるため、TTフィールドに大きく影響されることはありません。これらの複数の異なる機序が連動して、がん細胞を標的として死滅させます。このようにTTフィールド療法は複数の機序により作用するため、承認された適応に対するがん治療法に追加することが可能であり、前臨床モデルにおいて化学療法、放射線療法、免疫チェックポイント阻害剤または標的療法と併用した際、あらゆる種類の固形がんに対する効果を高めることが実証されています。TTフィールド療法には臨床的な汎用性があり、治療が困難なさまざまな固形がんの対処に役立つ可能性があります。
TTフィールド療法およびそのがん細胞への多面的な効果の詳細については、tumortreatingfields.comをご覧ください。
ノボキュア社について
ノボキュア社は、革新的な治療法である腫瘍治療電場の開発および商業化を通じて、最も悪性度の高い一部のがん患者の生存期間の延長に取り組んでいる世界的なオンコロジー企業です。ノボキュア社の製品は、膠芽腫、非小細胞肺がん、悪性胸膜中皮腫および胸膜中皮腫の成人患者の治療用として、一部の国で承認されています。また、ノボキュア社は、膠芽腫、非小細胞肺がんおよび膵がんの治療に対する腫瘍治療電場療法の使用を検討する、複数の臨床試験を実施中または完了済みです。
ノボキュア社のグローバル本社はスイスのバールに、米国本社はニューハンプシャー州ポーツマスに、研究開発施設はイスラエルのハイファにあります。当社の詳細については、Novocure.comをご覧いただくとともに、LinkedIn、X(Twitter)で@Novocureをフォローしてください。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、歴史的事実または現在の状況に関する記述に加え、将来の見通しに関する記述が含まれる場合があります。将来の見通しに関する記述は、将来の出来事に対するノボキュア社の現在の予想または予測を示すものです。これらの記述には、当社の研究プログラムに関して想定される科学的進歩、臨床試験の進捗、製品候補の開発、臨床成績の解釈、規制承認の見込み、製造開発および製造能力、当社製品の市場見込み、保険適用、第三者支払機関からの回収、ならびに歴史的事実ではない事柄に関するその他の記述が含まれます。これらの将来の見通しに関する記述の一部は、記述内に「想定する」「見積もる」「予想する」「見通す」「意図する」「計画する」「信じる」または同様の意味を持つその他の用語が使用されていることで特定できる場合があります。当社の業績および財務成績は、一般的な金融、経済、環境、規制および政治の情勢に加え、当社が直面するその他のより具体的なリスクおよび不確実性(2025年2月27日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Kによる年次報告書およびその後の提出書類に記載されたものなど)から生じる問題により、これらの将来の見通しに関する記述に示された内容とは大きく異なるものとなる可能性があります。これらのリスクおよび不確実性を踏まえると、これらの将来の見通しに関する記述の一部または全部が誤りであることが判明する場合もあります。したがって、これらの要因または将来の見通しに関する記述に依拠すべきではありません。また、法律で義務付けられている場合を除き、当社は将来の見通しに関する記述を公に更新する意図はありません。ここに示す将来の見通しに関する記述は、いずれも記載日時点のものです。この議論は、1995年米国民事証券訴訟改革法により認められています。
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ノボキュア株式会社
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